スマートなロレックス
一方で台数の多い家庭向けが落ち込み、全体の販売台数前度比8％減の286万台。
ＡＤＳＬ（非対称デジタル加入者線）などブロードバンド環境の普及で、電子メール利用の拡大がさらに進んだためだ。
各社は企業向けでスキャナーやコピー、プリンターなどの機能を兼ね備えた製品に注力しており、好調な売れ行きを見せている。
複合機はＢエ業の「Ｍ」など家庭向けでも販売され始めており、今後もこの傾向は続くと見られる。
首位のＲは2001年度と比べ、シェアを1.9ポイント落とした。
販売金額も4・4％減の487億円。
企業向けの複合機は好調だったが、単伽機能製品の落ち込みが厳しかった。
2位のＣは「Ｍ」Ｃ型など企業向け棺答機が好調でシェアを1、2ポイント伸ばした。
プリンター技術に強みを持ち、拒答機化が追い風となっている。
Ｐ（旧Ｍ電送システムズ）はシェアを1.1ポイント落としたが、辛くも3位の座を守った。
家庭用製品で特徴のある商品を投入できなかった。
4位のＳはシェアを0.1ポイント落とした。
ただ販売金額は4％増で270億円。
一方で販売台数では7％減の80万「Ｌ」対応やカラー液晶搭載などの高機能商品の品ぞろえを強化したため。
Ｎは前年と変わらずの5位。
販売額も前年度横ばいの255億円。
家庭向けで「Ｓ」が好調だったが、家庭向け市場全体の低迷の影響を受けた結果となった。
ランク外だがＢエ業が家庭用製品で急速に存在感を強めている。
販売台数は前年比51.6％増の48万5000《尾低価格の単機能機から複合機まで幅広く品ぞろえを強化する戦略が功を奏した。
Ｓの上位2社の合計シェアは92・5％となった。
2社が占めるシェアは前年と比べ6・4ポイント増と、寡占化がいっそう強まった。
2社それぞれのシェアはＳＥが前年比1.5ポイント増の50・8％、Ｃが同4・9ポイント増の41・7％・台数ではＳＥが同6％減の約289万台となる一方、Ｃは3・2％増の約237万〈尾両社の差が縮まりつつある。
印刷速度や画質など性能面での差別化が一段落し、製品格差が出にくいことが影響したと見られる。
2002年の国内インクジェットプリンター市場は、約570万台と前年と比べ、8・9％減となった。
パソコンやデジタルカメラの普及にともない市場が伸びていたが、新規購買が一巡したことで失速しつつある。
プリンターにスキャナーなど複》無機能を備えた複合機が登場、急速に売り上げを伸ばしており、2003年は梅谷機の動向が注目される。
Ｎはシェア、出荷台数ともに落とした。
3社のうち、Ｎがシェアを前年比2・6ポイント減の1.6％と、落ち込みがもっとも大きかった。
今後、市場に大きな影響を与えるのがプリンターにスキャナー、複写、電話機能などを加えた複合機だ。
プリンター単体機と比べ画質や性能は若干劣るが、単体機と同水準の価格が受け、急速に需要を伸ばしている。
2002年の複合機の出荷台数は50万台強と2倍近い伸びとなった。
複谷機市場はＥ、Ｃに加え、日本Ｈの21社がそれぞれシェア30％前後を分ける。
拒答機は順調に販圭空口数を伸ばすとみられており、その動向次第では今後のシェアが劇的に変化しそうだ。
携帯・自動車電話の契錘澗数は2002年、735一万件となった。
年間の増加数は64一万件で、2001年の909万件から大幅に縮小した。
普及率が6割を超えて市場の飽和感が強まっており、各社間の顧客獲狙唾肌争が一段と激化した。
2位のａがシェアを着実に伸ばすなど、高速大容量の第3世代携帯電話戦略がシェアを左右する側面もみられた。
2001年10月に鳴り物入りで始めた第3世代携帯電話「Ｆ」が2002年を通じて不振で、当初の販売目標を大幅に下方修正。
通話エリアの狭さや電池の切れやすさなどが理由。
一方、市場で需要が急速に高まったカメラ内蔵型の投入が遅れ、ライバルに得旨差許した面もあった。
2位のＫのａは2002年4月に始めた第3世代樵帯電話「Ｃ」が好調。
Ｆが採用した日欧規格「Ｗ」とあえて別の方式を選択、従来の無線基地局を活用して幅広い通話エリアを確保した点が評価された。
Ｊは3位ながら、前年に比べた2002年のシェア拡大幅は0・8ポイントと、業界で最大となった。
「Ｓ」対応のカメラ内蔵型機種を2000年10月にいち早く投入した同社は2001年12月には「Ｍ」も投入するなど、カメラ内蔵型で先行した効果が大きかった。
ツーカーグループは2001年半ばからの契約数の減少が続いた。
業績回復を狙い、多額の販売奨励金を積んで契約者を取る戦略を改めた面も影響した。
2003年は6月末の段階でａとＪのシェア拡大が続いている。
各社とも高機能型の新製品の投入を加速しており、競争が激化する見通し。
第3世代向けに魅力のあるコンテンツ（情報の中身）を妥当な価格で打ち出せるかも重要な要素となりそうだ。
契約数(2002年度､7351万4100件､前年度比9.6％増）2002年末のＰＨＳの加入件数は556万7800件と、2001年‐末に比べ2・2％減った。
一切牛実績割れは2年連続。
データ通信用のカード型機種の販売が好調だったが、携帯電話に対する通話料金面での優位性が薄れており、全体で見ると利用離れが進んだ格好だ。
Ｄは一万7600件増の296万8800件と、わずかながら加入者数を伸ばした。
2001年8月に始めたカード型定額制サービスが好調ＰＨＳによる使い放題のデータ通信サービス「Ｅ」の好調が原動力になった。
国内の移動体通信重坐へ者としては初めて定額制を採用、ヘビーューザー層を中心に需要を開拓した。
2位のＮは前年比14万9000件減の176万1000件と、大幅な減少。
カメラ付き機種など高機能化が進む社内外の携帯電話に利用者を奪われた。
一時はＰＨＳからの撤退も検討していたが、2003年4月には定額制のデータ通信サービス「Ａ」でＤに追随し、巻き返しを狙っている。
3位のＡ・グループは、同3700件増の83万8000件。
Ｋ電力系のＫが定額制データ通信サービス「ｅ」で加入を集め、加入者を213万4800人に同5割強増やした。
残りの各社は軒並み減少し、特に半道マ体開発会社の麿山に買収されたＴ系のＴＡは21万6800人に同3割近く減った。
ＰＨＳは一つの基地局のカバー範囲が狭いため、利用範囲も全般に限定きれがち。
高速移動時に切れやすいという欠点もあり、立星戸分野では携帯電話との競合で敗退した。
Ｄは耐端末をメモリーカードの大きさまで小型化することにも成功、デジタルカメラなどに組み込むといった用途で実用化が進んでいる。
2002年の携帯電話端末販売は2年連続の前年割れを記録した。
市場の成熟にともなう新規契約数の落ち込みを背景に、大手の販圭要口数が下落。
この中、カメラ内蔵型で先行したＳが買い替え需要を喚起するなど、業界の後発組が勢力を伸ばした。
カメラ内蔵型は2002年を通じて販売台数が拡大し、市場の成長を支えた。
ガートナージャパンによると、全体に占めるカメラ内蔵型の比率は3月は15・7％だったが、12月には57・3％に達し、通年でも36・4％まで高まった。
カメラ内蔵型で圧倒的な強さを見せたのがＳ。
2000年秋に他社に先駆け、世界初の量産型のカメラ内蔵型をＪから発売した実績を持つ。
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